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地震前兆を捉えることは可能であり、科学に不可能はない

地震学によらない新しい方式で地震前兆を観測します。

当センター理事長挨拶

ご挨拶

 私は多数の犠牲者を出した1995年の阪神大震災の後、地震予知ができれば人的被害軽減になるのではとの思いで、個人的に研究を開始しました。

 現在、地震予知に関する国の見解は不可能というものです。科学の世界に不可能はないと思います。

 学術的地震予知というのは予知の3要素(いつ、どこで、規模)を短期的に的確に判断することで、予測に用いた観測方式と地震発生の相関性メカニズムが解明されていることと考えられています。

 私は学術的地震予知が可能になるのは、大地震を数多く経験し、メカニズムの仮説を立て、再現性を検証せねばならず、100年はかかると思います。場合によっては1000年かかるかもしれません。

 現在では多くの研究者のおかげで実用的な地震予知はできる時代になっています。今必要なのはマグニチュード6以上の大地震の発生予測と思います。深度が浅くて、直下型であれば大被害をもたらすことになります。









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当センターの関係者はお使いになった結果に対して何ら責任を負うものではありません。

観測計画

地震予知情報があれば人的被害軽減が可能!

~詳細ページ~

(1)大地震による人的被害を軽減するためにどうしたらいいかを提案する
(2)事前に地震発生予測情報があると何ができる
(3)日本の地震危険地帯はどこ?
(4)動・植物が地震を事前に感知した例はありますか?
(5)ではどうしたら前兆を検出できるのでしょうか?
(6)各観測方式はどんなものですか?
(7)このシステムにどんな有意性がありますか?
(8)各観測方式による前兆例はありますか?
(9)観測領域と必要な観測点はどこに設置したらいいですか?
(10)どんなシステムになるのですか?
(11)初年度と次年度以降の予算は?

~詳細ページ~

(1)基本システム:国内4カ所における中波帯 AM 放送波活用電離層擾乱観測
(2)オプション-1:国内外7カ所における中波帯AM 放送波活用電離層擾乱観測
(3)オプション-2:国内33 カ所における総合地震前兆観測
(4)オプション-3:国内39 カ所における総合地震前兆観測
(5)初年度基本部, オプション-1,2,3 総合計
(6)次年度以降年間運営・保守費合計

~詳細ページ~

1.国際協力
2.国内における活動計画

~詳細ページ~



地震前兆を捉えることは可能であり、科学に不可能はない

 現在、地震発生の3要素:いつ、どこで、どんな大きさの地震が発生するかという予測情報を発信しています。多方式での観測から得られた情報を総合的に分析することにより精度を高めています。

 当地震前兆総合観測センターの目的は地震学によらない新しい方式で地震前兆を観測して大地震、大津波の発生予測をし、この国に生きるあらゆる生命を津波等激震災害から守ろうというものです。

 当センターでは、日々観測システムの更なる精度向上の研究を進めています。

法人概要

法人名 NPO法人環境防災技術研究所
設立 平成26年8月31日
事業内容 地震前兆総合観測
所在地 神奈川県相模原市
メールアドレス saito@jepcoc.jp